2009年7月 Archive

　消費税の課税事業者である場合、ひとつの勘定科目に課税項目と非課税項目とが混在する場合があります。

　例えば不動産賃貸業を営んでいる場合で、店舗貸付や土地貸付があるときなどです。収入を個別に管理するために、「賃貸収入」に「○○店舗」、「××地代」などの補助科目を設けて管理している方も多いかと思います。
　この場合、収入を入力するときに店舗貸付は課税売上、土地貸付は非課税売上として入力することになりますが、税区分を変更するときにはその都度、消費税の区分にカーソルを合わせクリックしなければなりません。

　そんな場合はあらかじめ補助科目の消費税の設定を変更しておけば、いちいち課税区分を変更する必要が無くなります。

　例えば、「賃貸収入」を「課税売上」と設定している場合で補助科目の「××地代」を非課税売上に設定したい場合は、メニューバーの「設定」→「科目設定」から勘定科目「賃貸収入」の補助科目で「××地代」の「税区分」を「非課税売上」と設定します。
　すると、預金出納帳などで××土地の借り主からの入金時に補助科目「××地代」を選択すると、他の補助科目では「課税売上」となるところ、「非課税売上」として登録されます。

　このほかにも「課税取引」、「非課税取引」、「税外取引」などが混在する勘定科目の場合は、補助科目を上手に設定すれば、消費税の税区分も間違いなく簡単に早く入力できますので、是非ご活用ください。